各国の代表的な働き方事例

世界を見渡すと国によって働き方や仕事観はさまざまだ。他国の事例と比較しながら、日本人の理想的な働き方とはどのようなものなのだろうか。株式会社エアトリが10代～70代の男女849名を対象に行った「各国の働き方」に関する調査結果から、他国の働き方について理想的なのはどのようなものか、そこから実際に日本でも取り入れることができそうなものはあるのかを考察した。

「理想的な働き方」として最も支持されたのが、ブラジルの『バケーション休暇』（14.3%）だ。バケーション休暇とは、1年のうちに連続30日の有給を与えなければいけないという制度である。しかしこの働き方に対し「日本でも取り入れられそうだ」と答えた人は8.2%にとどまった。多くの日本人が「理想と現実は別である」と考えているようだ。

一方、「実際に日本でも取り入れられそう」な働き方の1位は、『副業／ダブルワーク』（13.5%）という結果に。副業が進んでいる代表的な国がベトナムである。終身雇用制度のないベトナムでは副業を禁止しておらず、20代でも本業を持ちながら副業をする人は珍しくない。しかし、これを「理想的な働き方」と答えた人は9.3%と、意外にも多くはなかった。

いずれにしても、「理想の働き方」と、それが現実的に「日本でも取り入れられるかどうか」を尋ねてみると、両者がはっきりと乖離していることがわかる。

ここに同調査で示された各国の代表的な働き方を記載する。

●労働時間の制限（ドイツ）
1日10時間を超える労働を法律で禁止

●副業／ダブルワーク（ベトナム）
ベトナムでは複数の仕事を行うことが当たり前であり、過半数が兼業している

●子連れ出勤（タイ）
社会全体で子育てを行うという文化であり、子連れ出社も珍しくない

●バケーション休暇（ブラジル）
1年のうちに連続30日の有給を与えなければいけない

●フレキシブルワーク（アメリカ）
完全成果制。在宅勤務など働く場所や、労働時間も完全自由

●圧縮労働時間制（イギリス）
1日の労働時間を延ばす代わりに週の労働日数を減らせる

●親休暇法（スウェーデン）
子供が8歳になるか基礎学校の第1学年を終了するまでに合計480日間の休暇を取得できる

●時間貯蓄制度（オランダ）
残業や休日出勤など所定外の労働時間を貯蓄し、後日、有給休暇などに振り替えて利用可能

●日曜勤務（フランス）
日曜出勤で給与が平日の倍になるなど、高待遇になる

※上記は記載の国の企業全てで取り入れられているとは限らない。また、その後の法改正等で変更となっている場合もある。なお、細かい条件等の記載を省く。

「バケーション制度」が日本で支持される理由

なぜブラジルの「バケーション制度」が日本人の理想の働き方1位となったのだろうか。その背景を検証してみよう。

2017年5～6月にかけ、ランスタッド株式会社の研究機関であるランスタッド・リサーチインスティテュート（RRI）が、日本国内の労働者意識調査を実施した。これは日本国内で就労する20歳～69歳の労働者1,800名を対象に「休暇」に関して調べたものだ。この調査結果によると、1年間に取得できる休日数に対して満足している層は全体で35.8%だった。一方で休日数に不満を持っている層が32％おり（残りの32.2％はどちらでもない）、理由について聞いたところ、「未消化の有給休暇が多い」が82.0%と最多。次いで「まとまった休暇が取りにくい」（80.4%）、「勤務時間・形態の自由度がない」（64.9％）であった。

「未消化の有給休暇」に関する不満は、休日数の満足度が高い層も45.8%が感じているようだ。しかし、「まとまった休暇が取りにくい」という不満の割合は35.1%で、これは満足度が低い層（80.4％）の半分以下である。つまり、休日の満足度は、休日数そのものよりも、休暇をまとめて取得出来るかどうかが重要であると推測できる。

副業のハードルとなるのは「時間管理」

続いて、なぜベトナムの「副業／ダブルワーク」が日本でも取り入れられそうな働き方1位となったのか。その背景についても探ってみよう。

エン・ジャパン株式会社は、運営する総合求人・転職支援サービス『エン転職』上で20代～40代の正社員3,111名のユーザーを対象に「副業」についてのアンケートを行った。これによると、副業に関して88％の人が「興味がある」と答えている。理由は「収入を得るため」（83％）がトップ。副業経験者は32%おり、現在も続けているかどうかについては、過半数超となる55％が「続けていない」と回答した。

副業の経験者と未経験者、それぞれに「副業をする際に難しかった（難しそうだと思う）こと」を尋ねたところ、一番多かったのは「時間管理」（経験者：64％、未経験者：67％）で、「確定申告など、事務作業に関する知識・処理」（同：31％、50％）、「本業との切り分け」（同：29％、45％）が続いた。

なお、「現在勤めている会社では、副業は認められているか」については、「認められている」と答えたのが13％だったのに対し、「禁止されている」と答えたのは55％にものぼり、日本ではまだまだ副業自体を禁止している企業が多いことが分かる。全体を通して、副業に興味・関心はあるものの、その懸念点も含め、環境整備が追い付いていないのが実態だろう。

日本人の気質にもフィットしやすい「時間貯蓄制度」

日本人にとって最も理想と現実の差が少ない働き方とは何だろうか。さきほどの「他国の働き方」に関する調査によると、最も理想と現実の差が少なかった働き方は、オランダが導入している『時間貯蓄制度』だった。これに関しては、「理想的な働き方」と答えた人が13.6%、「日本でも取り入れられそう」と答えた人が12.9%と、ほぼ同じ割合になっている。

時間貯蓄制度とは、労働者が自分の労働時間を天引きする形で口座に貯蓄でき、好きな時に引き出して長期休暇が取れるというものだ。つまり、労働者は長期休暇中の所得を自分の貯蓄分から補てんすることができる。確かにこの制度であれば、罪悪感を覚えることなく、かつ周りに迷惑もかけずに、長期休暇を取ることが可能だろう。チームワークや協調性を重んじる日本人にもフィットしやすい制度かもしれない。

長期休暇や副業という理想はあっても、それらを実行しにくいのが日本の現状だ。働き方改革が加速する中、企業側には、環境や時間などメリハリを持って働きたい人たちも考慮した取り組みが求められるだろう。