ほぼ毎日運動している人は約2割、「面倒くさい」と思う気持ちが習慣化を妨げる

ビジネスマンが習慣的に運動することは、健康維持だけでなく、自己管理能力の向上につながると言われています。身体だけでなく心を磨くためにも、日頃から何らかの運動に取り組みたいと考えている人は多いのではないでしょうか。そこで、PRO-Q会員の皆様に、普段どのくらいの頻度で運動を行っているのか、運動を習慣化できない理由は何か、スポーツ教室やジムの利用を考えたことがあるのかについて、2018年12月18日~2019年1月15日までアンケート調査を行いました。

運動を週2~3回している人は約3割、ほぼ毎日の人が約2割


まず、運動の頻度について見てみましょう。『日頃の運動の頻度を教えてください』と質問し、選択肢から当てはまる項目を1つ選んでもらいました。全体のトップは「週2~3回」(28%)となり、以下「ほぼ毎日」(23%)、「ほとんどしていない」(23%)、「月2~3回」(11%)と続いています。「週2~3回」と「ほぼ毎日」を合計すると、5割以上の人が運動の習慣があるようです。ただ、メーカーと非メーカー別では、前者で最も回答が多かったのが「週2~3回」(45%)なのに対して、後者では「ほとんどしていない」(30%)がトップでした。メーカー勤務の方が、運動に積極的であるようです。

運動の習慣化を妨げる要因として、「面倒くさい」と思う気持ちを指摘する人が約4割


次に、運動の習慣化を妨げる要因について見てみましょう。『運動を習慣化するための、一番の障壁は何ですか?』と質問して、選択肢から当てはまる項目を1つ選んでもらいました。回答全体のトップは「「面倒くさい」と思う気持ち」(42%)、続いて「忙しくて時間がとれないこと」(34%)、「回復が遅くて日常生活に支障をきたすこと(運動疲れ、筋肉痛、関節痛など)」(8%)、「病気やケガのため、運動を控えている」(8%)となっています。

メーカーと非メーカーとをそれぞれ見ると、非メーカーでは「忙しくて時間がとれない」(45%)がトップであるのに対して、メーカーは「「面倒くさい」と思う気持ち」(60%)がトップです。メーカーに勤める人の方が、仕事の忙しさよりもやる気・気持ちが大事であると考えている人は多いことがわかります。

運動するにあたって、スポーツ教室やジムの利用を考えていない人は約3割


ジムの利用等についてはどう考えているでしょうか。『スポーツ教室やジムの利用を考えたことがありますか?もっとも当てはまるものをお選びください』と質問し、選択肢から当てはまるものを1つ選んでもらいました。回答全体では、トップは「運動したいけど、特に利用は考えていない」(32%)、以下「すでに利用している」(25%)、「自宅の近所にあれば利用したい」(13%)、「自分の好きな時間で自由に通えるなら利用したい」(9%)となっています。運動をするにしてもスポーツ教室やジムに頼らず、お金をかけないで自分なりの方法で取り組みたいと考えている人が多いのかもしれません。


本アンケートでは、『運動の習慣化について、あなたが感じる課題を教えてください』として、自由にご回答いただいています。寄せられた生の声を抜粋してご紹介します。


【運動を習慣化する上での課題】

  • 時間の捻出。(従業員数:300名~1000名未満、メーカー)
  • いかにモチベーションを維持し続けるか。(従業員数:1000名以上、メーカー)
  • 歳を重ねるごとに運動の重要性は理解するも、年々面倒と思う気持ちが強くなるので、これを克服する必要がある。(従業員数:300~1000名未満、メーカー)


【運動を習慣化する方法】

  • 無理なく継続してできるためのやり方を決めること。(従業員数:1000名以上、メーカー)
  • 犬を連れて散歩する人は、雨の日も風の日も、雪が降っていても、毎日欠かさずに(朝晩)実践します。ゴルフをする人も、仲間からの誘いがあれば、喜んで出かけるでしょう。自発性も大切ですが、外から引っ張ってもらうことも、運動を続けられる大事な要因になると思います。(従業員数:300名未満、メーカー)
  • とにかく楽しむ環境を作ることが大事だと思います。好みの異性がいるということでも、ジム通いは楽しくなります。(従業員数:300名未満、メーカー)


【どんな運動をしているか】

  • 軽い「ウォーキング」です。気分転換が第一。費用を積むのは、結果を求められそうで、恥ずかしい。(従業員数:300名未満、メーカー)
  • 週に5~6日はランニング・卓球で汗を流してします。年齢59歳になり疲れが残るようになった。(従業員数:300名未満、マスコミ・コンサル)


【調査概要】 アンケート名称:「日頃の運動習慣」に関するアンケート
調査主体:PRO-Q編集部(ProFuture株式会社)
調査期間:2018年12月18日~2019年1月15日
調査媒体:アンケートメディア ビズPRO-Q

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