3割以上が「体が動くまで」現役で、何歳でも「学び直したい」

リンダ・グラットンの著書「LIFE SHIFT ――100年時代の人生戦略」(2016年)が世界中で話題となり、人生100年時代を見据えた取り組みが活発化してきました。日本政府も「人生100年時代構想推進室」(2017年)を設置。「定年からその先の働き方や学び直し」「新しいことにチャレンジできる社会」など、人生100年時代の経済や社会の在り方を構想し、改革を進めています。そんな中、PRO-Qユーザーの皆さまが「人生100年時代」と生涯にわたって学び直し、仕事に活かす「リカレント活動」をどう考えているのか、アンケート調査してみました。

「人生100年時代」は歓迎ムード

「人生100年時代を前向きにとらえているか?」という問いに対して、60.4%と6割以上が「はい」と答えました。長寿命社会の到来に対して前向きな姿勢がうかがえます。

約36%が「体が動くまで」生涯現役を望む

『何歳まで現役で働きたいと思いますか?』という質問に対して、トップは「体が動くまで」(35.8%)。2位は「65歳」(22.6%)、3位は「70歳」(20.8%)と続きました。100年時代を見据えた2018年時点でも、多くの企業が就業規則で定年を「60歳」としています。しかし、その先も働き続けたいと考えている人は多く、「体が動くまで」を含めると実に86.8%と9割に迫ります。その背景は様々ですが、大きく健康に活動できる期間である健康寿命が伸びていること、年金の支給開始年齢の引き上げが検討されていることが影響していると考えられます。

現役を長く続けるなら、学びなおしも当然!?

世の中はめまぐるしく変わっています。長く現役で働くには、新たに学ぶことも求められるでしょう。『何歳くらいまでに、学びなおしに取り組みたいと考えていますか?』という質問をしたところ、37.7%と4割近くが「何歳までも」と回答。定年を超える「65歳」(7.5%)と「70歳以上」(11.3%)を選んだ18.8%を足すと、56.5%がと非常にポジティブな考えを持っていることが分かりました。一方「40歳以下」から定年の目安である「60歳」までに取り組みたい人は合計で30.3%となり、時期は様々ながらも、多くの人が100年時代に向けた生き方を模索しているようです。

本アンケートでは『生涯にわたりキャリアを維持すべく、努力したり意識して取り組んだりしていることがあれば教えてください?』として、自由に回答いただきました。寄せられた生の声を抜粋してご紹介します。


【地道な「スキルアップ」を大切にしています!】
  • 勉強会やセミナーなどに参加して、人脈を構築しておくこと。(従業員数:1000名以上)
  • 日々、日経を読み、PC作業のスキルアップをしています。(従業員数:300名未満)
  • 様々な媒体を利用して知識を増やし自分のものにするように心がけている。(従業員数:300名未満)
  • 市場で求められている能力の開発(従業員数:300名未満)


【「健康寿命」を伸ばして生涯現役を目指す】
  • 体力維持のためジョギングをしている。(従業員数:300名未満)
  • 定期的に運動する!新しいことに取り組む。(従業員数:300名未満)


【やっぱり身を助けるのは「資格」でしょう!】
  • MBA、証券アナリスト、米国公認会計士と資格の取得(従業員数:1000名以上)
  • 資格取得のために勉強している。(従業員数:300名未満)
  • ネットビジネスについて、勉強しております。リアルでは資格取得に励んでおり、年齢に関わりなく勉強を続けるということは継続したいと意識して取り組んでます。今までの仕事経験を踏まえ、経理知識や事業経営に関わる知識を活かして、ネットでの個人事業としてのマ-ケティング力を養成できるように努めて行きたいと考えております。(従業員数:300名未満)


【「心」を変えて「行動」を変える】
  • パッションの継続!(従業員数:300名未満)
  • 柔軟に受け入れる視野の広さと、感度の高いアンテナ。(従業員数:300名未満)
  • 環境変化を感じて、その流れを追うように努力している。学習はもちろん、人脈を駆使して「師匠」を見つけることも大切なことだと思う。(従業員数:1000名未満)
  • 生活する上で、毎日、毎日が勉強の連続である。(従業員数:1000名未満)
  • 忙殺されても知的好奇心を忘れないこと。(従業員数:1000名以上)


【なによりも「自分」に向き合う・・・】
  • 黙想(従業員数:300名未満)
  • キャリアではなく、プライベートを充実させたい。(従業員数:300名未満)


【調査概要】
アンケート名称:「ビジネスマンのリカレント活動」実態調査
調査主体:PRO-Q編集部(ProFuture株式会社)
調査期間:2018年10月11日~2018年11月11日
調査媒体:アンケートメディア ビズPRO-Q

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