人生100年時代に向けて、約4割の人が年齢に関係なく「学びなおしをしたい」

社会に出た人が教育機関に入り直し、改めて教育を受ける「リカレント活動」は、OECD(経済協力開発機構)が提唱している生涯教育構想の1つです。近年では日本においても、就労しながら、あるいは会社を退職した後に、大学・大学院などの教育機関に再入学する人が増えています。そこでPRO-Q会員の皆様を対象に、何歳まで現役でいたいと考えているのか、何歳くらいまでに学び直しをしてみたいのかについて、2018年10月11~11月11日までアンケート調査を実施しました。

長寿社会の到来を前向きに考えている人は6割


最初に、日本における長寿社会の到来をどのように考えているのかについて見ていきましょう。『「人生100年時代」という長寿社会の到来が想定されていますが、前向きに捉えていますか?』という質問に対して、「はい」は全体の60%でした。半数以上の人が前向きに捉えていますが、そうは思わない人も少なくないことがわかります。勤務先がメーカーか非メーカーかによって意見が大きく分かれ、「はい」と回答した人の割合は、メーカーに勤めている人が86%に上るのに対して、非メーカーに勤めている人では51%にとどまりました。メーカーに勤務している方が、長寿社会を肯定的に捉えている人が多いということが分かりました。

年齢に関係なく、体が動く限り働きたいと考える人は約4割


次に、何歳くらいまで就労したいと考えているのかについて見ていきましょう。『生涯現役が叫ばれる中で何歳まで現役でいたいと思いますか?』と質問し、選択肢からあてはまる項目を1つ選んでもらいました。トップは「体が動くまで」(36%)で、続いて「65歳」(23%)と鳴りました。以降は「70歳」(21%)、「60歳」(13%)という結果でした。特に年齢で制限を設けず、健康面に大きな問題がない限りは働き続けたいと考えている人が多い様子がうかがえます。また、「体が動くまで」と答えた割合は従業員数1000名以上が24%、300名未満が40%と後者の方が高かったです。従業員数の少ない企業に勤めている人の方が、年齢に関係なく働きたいと望む人が多い傾向があるようです。

約4割が学びなおしは何歳からでも始めたいと考えている


では、リカレント活動をするなら何歳までにしたいと考えているのでしょうか?『何歳くらいまでに学び直しに取り組みたいと考えていますか?』と質問し、該当する選択肢を1つ選んでもらいました。全体の回答数トップは「何歳まででも」(38%)で、次いで「考えていない」(13%)、以降「70歳以上」(11%)、「60歳」(9%)などとなりました。年齢にこだわらずに学び直しをしたいと考える人が多いことがうかがえます。その一方で、「考えていない」という人も全体で約1割を占め、特に従業員数300名未満では23%に上りました。従業員数300~1000名未満、1000名以上で一人もいなかったことから、従業員数の多い企業に勤める人ほど、学び直しに前向きであることが読み取れます。


本アンケートでは、生涯にわたってキャリアを維持するために、努力したり意識して取り組んだりしていることについて自由に回答してもらいました。以下にその内容を抜粋して紹介します。


【資格、勉強】

  • MBA、証券アナリスト、米国公認会計士と資格の取得。(従業員数:1000名以上、メーカー)
  • 日々、日経を読んだり、PCのスキルアップをしたりしています。(従業員数:300名未満、サービス)
  • ネットビジネスについて勉強しております。リアルでは資格取得に励んでおり、年齢に関わりなく勉強を続けるということは継続したいと意識しています。今までの仕事経験を踏まえ、経理知識や事業経営に関わる知識を活かして、ネットでの個人事業としてのマーケティング力を養成できるように努めて行きたいと考えております。(従業員数:300名未満、メーカー)
  • 市場で求められている能力の開発。(従業員数:300名未満、マスコミ・コンサル)


【生活の中で心がけていること】

  • キャリアではなく、プライベートでの体験をしたい。(従業員数:300名未満、メーカー)
  • パッションの継続!(従業員数:300名未満、運輸・不動産・エネルギー)
  • 柔軟に受け入れる視野の広さと、感度の高いアンテナ。(従業員数:300名未満、メーカー)


【健康維持】

  • 体力維持のためジョギングをしている。(従業員数:1000名以上、サービス)
  • 定期的に運動する!新しいことに取り組む。(従業員数:300名未満、マスコミ・コンサル)


【調査概要】 アンケート名称:「ビジネスマンのリカレント活動」実態調査
調査主体:PRO-Q編集部(ProFuture株式会社)
調査期間:2018年10月11日~11月11日
調査媒体:アンケートメディア ビズPRO-Q

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